本記事は、これからDE&I（ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン）を本格的に開始しようと考えている組織、およびDE&I推進の取り組みを開始しているものの、まだ十分な成果が出ていない組織に向けたガイドラインとして記載いたします。

本記事では、11/19の国際男性デーに開催したイベントで“男性のあり方”を見つめ直すことが組織全体のウェルビーイングとジェンダー平等にどうつながるのか、対話させていただいたレポートを記載いたします。

少子高齢化で人材確保が難しくなる中、採用後3年以内の離職を防ぐ鍵はDE&Iの実践。多様性を受け止める組織文化が、定着率と企業の成長を左右します。

ジェンダーギャップは個人の努力ではなく、制度・慣習・文化など社会全体の“構造”によって再生産される問題です。賃金や昇進の格差をデータで可視化し、仕組みそのものを再設計することで初めて、持続的な平等が実現できます。

日本では依然として男女の賃金格差が大きい一方、欧州は給与透明化指令など実効性ある施策で改善を進めています。本稿では、格差が生まれる社会構造を整理し、採用競争力やジョブ型移行の観点も踏まえつつ、日本企業が今すぐ着手できる打ち手を提示。最重要の経営陣コミットメントと、KPI設計によるデータドリブンなモニタリングの要点を解説します。

メルカリグループは、2023年に「あらゆる価値を循環させ、あらゆる人の可能性を広げる」というSustainabilityの新しいミッションを発表しました。 メルカリグループの事業を通して、 物理的なモノやお金に限らずあらゆる価値を循環させることで、誰もがやりたいことを実現し...

職場で「今日は生理痛がひどくて…」と口にしたことはありますか？筆者は女性ですが、生理痛がひどいと同僚に打ち明けられることはほとんどありませんでした。実はこの「言いづらさ」が、日本企業の生産性に大きく影響しているのをご存知でしょうか。...

社員の約8割が女性である資生堂は、早くからダイバーシティ推進に注力しています。 2024年時点で国内の女性管理職比率40.0%を達成し、日本平均（約13%）を大きく上回っています​。グローバルでは管理職の58.8%が女性で、取締役の45.5%が女性と高水準です​。育児支援策...

前回の記事では、ニューロダイバーシティが医学的・社会的に捉え方が変わったことにより、市民社会での受け入れ方の変化、そして企業へニューロダイバーシティへの注目が高まってきたことについて触れました。 ▼前編はこちら https://www.sorubis.co.jp/deico...

現在、人材市場は大きく変化しています。 戦後復興から高度経済成長期にかけて確立された日本的経営の支柱、終身雇用と年功序列制度は、1990年初頭まで日本企業の組織運営の基盤でした。この時代、就職とは「良い会社に入社し、定年まで勤め上げる」ことを意味し、特に大手企業の正社員とい...

本記事では、なぜニューロダイバーシティが注目されるようになったのかを学術的、そして社会文化的変化、そして企業や職場環境での適応方法について詳しく解説します。

今回は労働経済学ではフォーカスされてこなかった男女での「生物学的違い」に着目した興味深い研究について紹介します

本記事では、DE&Iを推進する際にどの部署や役職のメンバーが関わるべきかを解説します。

「組織でダイバーシティを推進しよう」と思い立った時、一体どこから手をつけたらいいか、どこまで目指せば「DEI推進ができている」状態と言えるのか。暗中模索の方も多いのではないでしょうか。女性活躍推進・障害者の雇用と活躍・LGBTQ、ニューロダイバーシティ、グローバル企業であれ...

組織の成功には多様性が欠かせません。なぜなら、多様な視点が集まることで「集合知」が高まり、意思決定の精度が向上することが科学的に証明されているからです。本記事では、実験結果や実際の事例をもとに、多様性の重要性を詳しく解説します。 【目次】...

D&Iや女性活躍推進に力を入れる企業が多い中で、”なぜ組織に多様性が必要なのか”を説明できる方はどのくらいいらっしゃるでしょうか。 この内容をD&I推進者が理解し、社内全体に認知を広げておかなければ、何か施策をうった際のハレーションに繋がりかねません。...